Rule of 40とは？意味・計算式とSaaS経営での使い方

Rule of 40とは

Rule of 40（ルール・オブ・フォーティ）とは、SaaSなどの継続課金型ビジネスについて「売上成長率と利益率を足した値が40パーセント以上であれば、成長と収益性のバランスが健全とみなせる」とする経験則です。

平たく言えば、「急成長しているなら赤字でもある程度は許容できるし、成長が鈍いならそのぶん利益を出していてほしい」という考え方を、ひとつの数字にまとめたものです。成長率が高い会社と、利益率が高い会社を同じ物差しで比べられるのが特徴です。

名前の「40」は計算結果の目安を指しています。法律や会計基準で決められたものではなく、主に投資家やSaaS経営者のあいだで広まった判断の目安です。

計算式そのものはシンプルです。

Rule of 40スコア＝売上成長率＋利益率

ただし、どの数字を使うかで結果が大きく変わります。社内で使うときは、まず定義をそろえることが重要です。

要素	よく使われる指標	選ぶときの考え方
成長率	前年比の売上成長率、ARRの成長率	継続収益が中心ならARRベースが実態に近い
利益率	EBITDAマージン、営業利益率、フリーキャッシュフローマージン	資金繰りを重視するならキャッシュフロー系
期間	直近12か月、年度	季節性がある場合は12か月の移動で見る

計算例を架空の数字で示します。売上成長率が30、利益率がマイナス5ならスコアは25です。成長率が15、利益率が30ならスコアは45になります。前者は「成長に投資しているが、その投資に見合う成長が出ていない可能性」を、後者は「成長は緩やかだが収益性で補っている状態」を示唆します。

ポイントは、Rule of 40は成長と利益のトレードオフをどう配分しているかを見る道具だということです。同じスコアでも、成長型と収益型では次に打つ手がまったく違います。

Rule of 40は、上場SaaSの比較に使われることが多い指標ですが、事業の中の意思決定にも応用できます。

架空の例として、業務SaaSを展開する会社が「来期は営業を倍増させたい」と考えたとします。現状の成長率と利益率から、営業増員で利益率がどれだけ下がるかを試算し、それでもスコアを維持するには成長率がどこまで上がる必要があるかを逆算します。この逆算値が、営業部門に求める受注目標の根拠になります。

一方で、立ち上げ初期の新規事業にはあまり向きません。売上の母数が小さいうちは成長率が極端に大きく出たり、利益率が大きくマイナスになったりして、スコアが意味をなさないからです。この段階では、単月の解約率やアクティベーションなど、より手前の指標を見るほうが有益です。

40を超えれば安心、ではない：あくまで目安です。顧客の解約が増えていても、一時的に大口契約が入ればスコアは上がります。中身の指標とセットで見る必要があります。
指標の定義がぶれやすい：利益率にEBITDAを使うか営業利益を使うかで数字が変わります。過去と比較するときや他社と比べるときは定義を必ず確認します。
一時的な要因に左右される：値上げ、大型案件、コスト削減の一時的な効果でスコアが動きます。数四半期の推移で判断します。
初期フェーズでは使いにくい：前述のとおり、売上規模が小さい段階では意味のある比較ができません。
会計処理の影響：開発費を資産計上するか費用処理するかで利益率が変わります。処理方針は会計の専門家と確認してください。

Rule of 40は経営全体を俯瞰する指標なので、スコアだけを追っても現場で打つ手は見えてきません。成長率と利益率をそれぞれどの指標に分解し、どこに手を入れるべきかを整理するところからご一緒できます。指標の定義づくりやダッシュボード設計を含めた支援はKPI改善コンサルティングでご紹介しています。

自社の数字でスコアがどう出るか、どの指標から見直すべきか迷っている段階でも構いません。まずは30分の無料相談で現状をお聞かせください。

執筆：Otsumu株式会社／編集日 2026.10.01