主張の隣に証拠を置く
顧客が求めていると書くなら、面談、試用、契約、継続利用のどの根拠があるかを示します。相談中の案件と確定した売上を混ぜないでください。数値の定義と対象期間を添え、都合のよい期間だけ切り取らないようにします。
調達額を到達点に結び付ける
開発、採用、販売に使う金額と、それによって何が確認できるかを示します。資金が尽きる時期だけでなく、次の調達や収益化の前に達成する条件を整理します。予測には仮定を置き、保証のように表現しません。
面談後の確認に備える
計画の元データ、主要な契約、権利関係、株式の状況など、確認される資料を整理します。共有する範囲と相手を管理し、顧客情報や秘密情報を必要以上に配布しないようにします。
資料改善の判断軸
枚数を増やすより、質問が集中した箇所の根拠を補います。同じ懸念が繰り返されるなら、説明不足なのか事業上の未解決事項なのかを分けて判断します。資金調達そのものを目的にせず、事業の進捗に戻って考えます。
参考資料と編集について
新規事業.com の関連ナレッジ ↗をもとに、Otsumuが検証・実装・運用の観点から再編集しました。制度・仕様・サービスの現況は、各提供元の最新情報をご確認ください。
編集：Otsumu株式会社 ／ 編集日