売上を分解する
契約数、単価、利用量、解約など、事業の型に合う要素へ分けます。たとえば継続課金なら、期首の顧客に新規獲得を加え、解約を差し引きます。売上が増えた理由を、価格と顧客数のどちらからでも説明できる形にします。
運用費を隠さない
外部サービス費、問い合わせ対応、導入支援、品質確認などを含めます。自社社員の兼務だから費用ゼロとすると、拡大時の採算を誤ります。固定的に発生する費用と、利用量に応じて増える費用を分けてください。
損益と現金を別に確認する
請求しても入金が翌月以降なら、その間の支払いが必要です。前払い費用や設備投資、借入の返済も資金計画へ反映します。黒字になる時期と、資金が不足しなくなる時期は一致するとは限りません。
更新の仕組み
計画、実績、差の理由、次の対応を月ごとに残します。顧客獲得が遅い場合と、提供コストが高い場合では打ち手が違います。基準・下振れのシナリオを用意し、何を減らすかを先に考えておきます。
参考資料と編集について
新規事業.com の関連ナレッジ ↗をもとに、Otsumuが検証・実装・運用の観点から再編集しました。制度・仕様・サービスの現況は、各提供元の最新情報をご確認ください。
編集：Otsumu株式会社 ／ 編集日