DR（ディザスタリカバリ）とは
DR（ディザスタリカバリ）とは、地震、水害、大規模停電、データセンターの障害、サイバー攻撃などで本番のシステムが使えなくなったとき、別の場所に用意した環境やデータを使って、システムを復旧させるための仕組みと計画のことです。
平易に言えば「本社が被災しても、別の拠点で仕事を再開できるよう準備しておく」ことのシステム版です。普段の故障対策である冗長化が「同じ地域の中で止まらないようにする」備えだとすると、DRは「地域ごと使えなくなっても戻せるようにする」備えです。
Disaster Recovery の頭文字で、日本語では「災害復旧」と訳されます。企業全体の事業継続計画（BCP）の中で、ITシステムを受け持つ部分と位置づけられます。
仕組み・ポイント
DRの方式は、待機環境をどこまで準備しておくかによって段階があります。準備を厚くするほど早く戻せますが、費用も上がります。
| 方式 | 待機環境の状態 | 復旧の速さ | 費用感の傾向 |
|---|---|---|---|
| バックアップのみ | データの複製だけを遠隔地に保管。環境は被災後に作る | 遅い | 低い |
| パイロットライト | データベースなど中核だけを最小構成で常時稼働 | 中程度 | 中程度 |
| ウォームスタンバイ | 縮小した環境を常時稼働させ、被災時に拡大 | 速い | やや高い |
| マルチサイト（ホット） | 複数地域で本番同等の環境を同時稼働 | 非常に速い | 高い |
どの方式を選ぶかは、RPO・RTO（目標復旧時点・目標復旧時間）で決まります。失ってよいデータの量と、止まっていてよい時間が厳しいほど、上の段の方式が必要になります。
クラウドでは、国内の別の地域（リージョン）や海外の地域に環境を用意できるため、以前に比べてDRを始めやすくなりました。データの保管場所に関する社内規程や取引先との契約がある場合は、どの地域に置いてよいかを先に確認します。
実務での使い方・具体例
ある会社が、全国の取引先が使う受発注システムを東京のクラウド地域で運用している場面を考えます。大規模災害でこの地域が使えなくなると、取引先の発注が止まってしまいます。
DR計画の作り方は次のとおりです。
- 対象システムと、その中で最優先で戻すべき機能を決める（例：発注の受付と出荷指示）
- RPOとRTOを業務部門と合意する
- 方式を選ぶ（例：別地域にデータを常時複製し、アプリは被災時に構築するパイロットライト）
- 切り替えの手順を書く（誰が判断し、誰が作業し、取引先にどう知らせるか）
- 年に一度など定期的に、実際に別地域で立ち上げる訓練を行う
- 訓練で見つかった問題を手順と構成に反映する
中小規模のシステムであれば、最初から高価な方式を選ぶ必要はありません。まずは別地域へのバックアップの保管と、そこから環境を作り直す手順の整備から始め、事業の成長や取引先の要件に合わせて段階的に厚くしていく進め方が現実的です。
手順書に書いておくべきこと
被災時は、普段の担当者が対応できるとは限りません。手順書には、切り替えを判断する人と代わりの人、作業に必要なアカウントと権限の所在、DNSの切り替え方法、復旧後に元の地域へ戻す手順、取引先や社内への連絡文の雛形まで含めておきます。環境の構築手順をIaC（Infrastructure as Code）でコード化しておけば、別地域での再構築を短時間かつ確実に行いやすくなります。
よくある誤解と注意点
- クラウドだからDRは不要、ではない：クラウドでも地域単位の障害は起こり得ます。どこまで備えるかは自社で判断する必要があります。
- データだけ逃がして安心する：データがあっても、アプリの環境を作る手順や設定が失われていれば、短時間では戻せません。
- 訓練をしない：DRの手順は普段使わないため、いざという時に古くなっています。訓練が唯一の確認手段です。最初は机上で手順を読み合わせるだけでも、抜けている権限や連絡先が見つかります。
- アカウントが一つしかない：クラウドの管理アカウントが乗っ取られると、本番も待機環境もまとめて消される恐れがあります。待機側のデータは権限を分けたアカウントに保管します。
- 戻し（切り戻し）を考えていない：別地域で動かした後、元の地域に戻す手順も必要です。データの差分をどう扱うかを決めておきます。
- 制度面の確認：業種によっては、監督官庁のガイドラインや取引先との契約でDRの要件が定められていることがあります。最新の内容は公的機関や専門家に確認してください。
関連用語
- RPO・RTO（目標復旧時点・目標復旧時間）：DRの方式を選ぶ前提となる目標値
- バックアップ：DRの最も基本的な手段
- 冗長化：同じ地域内での故障に備える仕組み
- IaC（Infrastructure as Code）：環境の再構築を速く確実にする手法
- 実践記事：システム障害時の対応フロー：連絡体制と復旧手順の事前の決め方
Otsumuに相談できること
取引先や社内から災害時の備えを問われている、どこまでDRに費用をかけるべきか判断したい、といったご相談に対応しています。重要な機能の絞り込みと目標値の整理から、方式の選定、手順書づくり、訓練の実施まで支援します。詳しくは保守・運用をご覧ください。
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執筆：Otsumu株式会社 ／ 編集日 2026.10.01