EBITDAとは
EBITDAとは、営業利益などの利益から、利息、税金、減価償却費といった要素の影響を取り除き、事業そのものの収益力を比べやすくした指標です。工場や設備への投資の大きさや、資金調達の方法の違いによる差を小さくして見られる点が特徴です。
名称は「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の頭文字に由来し、利息・税金・有形資産の減価償却費・無形資産の償却費を差し引く前の利益、という意味です。会計基準に定められた項目ではなく、企業や投資家が使う補助的な指標です。
仕組み・ポイント
よく使われる計算の考え方は、次のとおりです。
- 営業利益に、減価償却費と、のれんなどの償却費を加える。
- 会社によっては、営業利益ではなく税引前利益に利息などを加えて求める。
- 一時的な損益を除いて、調整後の数字を示す場合もある。
計算方法が統一されていないため、数字を見るときは、どの利益から出発し、何を足し引きしたかを必ず確認します。設備投資が重い事業や、買収を重ねた企業の比較に使われることが多く、企業価値を評価する場面でも利用されます。
実務での使い方・具体例
以下は、状況を一般化した架空の例です。実際の事業では、自社の契約や数字に合わせて読み替えてください。
新規事業の評価で、事業ごとに設備投資の重さが異なる場合、EBITDAを併用すると、収益力の比較がしやすくなります。たとえば、設備の多い事業と、人が中心の事業を並べるとき、営業利益だけでは償却費の差が結果を歪めます。
ただし、新規事業の初期はEBITDAが赤字になることも多く、その場合は、EBITDAが黒字化する時期の目標を立てて、必要な資金を見積もる使い方になります。投資家との対話では、算定方法を一枚の資料にまとめておくと、数字の前提で誤解が生まれにくくなります。
実務でのチェックポイント
- 計算の出発点（営業利益か、税引前利益か）を資料に明記する。
- 調整した項目（一時的な費用など）を一覧にして、根拠を残す。
- 設備投資や運転資金の増加を、別の行で確認できるようにする。
- 同じ業界の他社と比べるときは、定義の違いを確かめる。
よくある誤解と注意点
- EBITDAは現金収支ではありません。設備投資、運転資金の増加、利息や税の支払いは含まれません。
- 償却費を足し戻すため、設備投資が続く企業ほど実態より良く見えがちです。
- 計算方法が統一されておらず、会社ごとに異なる定義が使われます。
- 事業の安全性を判断するときは、キャッシュフローや借入の返済負担も併せて確認します。
社内の目標にEBITDAを使う場合は、現場の担当者にも定義を共有し、日々の施策がどの項目に効くのかを説明しておきます。定義が曖昧なまま目標だけが一人歩きすると、評価の際に議論が噛み合いません。
さらに、EBITDAの数字は単独で使わず、営業利益、設備投資の額、借入の返済額と並べて読みます。複数の数字を組み合わせることで、事業の体力を立体的に捉えられます。
なお、制度や基準は変わるため、最新情報は公的機関・専門家で確認してください。
関連用語
- 営業利益：EBITDAの出発点になる利益
- 減価償却：EBITDAで足し戻す費用の基本
- フリーキャッシュフロー（FCF）：現金に近い収支を見る指標
- のれん：足し戻す償却の対象となる資産
Otsumuに相談できること
事業の収益力を、投資家や社内の経営層に説明する際は、指標の定義を明確にそろえることが大切です。新規事業の数字の見せ方を整理したいときにご活用ください。詳しくは新規事業の戦略・事業計画の支援ページをご覧ください。
論点の整理から始めたい段階でも、30分の無料相談をご利用いただけます。
執筆：Otsumu株式会社 ／ 編集日 2026.10.04