パブリシティとは
パブリシティとは、新聞、雑誌、テレビ、ウェブメディアなどの報道機関に、組織や商品の情報が取り上げられることです。広告のように費用を払って掲載するものではありません。
平たく言えば、「報道の中で、自社の話題が紹介されること」です。取り上げるかどうか、どう伝えるかは、報道機関が判断します。
パブリシティ（publicity）は「公に知られること」を意味し、PRの活動の一つとして位置づけられます。
仕組み・ポイント
パブリシティと広告の違いを整理します。
| 項目 | パブリシティ | 広告 |
|---|---|---|
| 費用 | 掲載自体への支払いはない | 掲載枠の費用を払う |
| 内容の決定 | 報道機関が決める | 出す側が決める |
| 信頼感 | 第三者の視点として受け取られやすい | 出す側の主張として受け取られる |
| 確実性 | 掲載の保証はない | 枠を買えば掲載される |
取り上げてもらうための要点は次の通りです。
- 報道機関にとっての価値（新しい事実、社会への関わり）を整理する。
- 事実を確認できる根拠と、問い合わせ先を用意する。
- 取材の依頼に、速やかに誠実に対応する。
- 掲載された内容は、記事をもとに事実を確認し、誤りがあれば適切に伝える。
掲載されても、その後の問い合わせや契約が自動的に増えるとは限りません。掲載の機会を、自社の媒体や営業で活かす準備が重要です。
実務での使い方・具体例
架空のサービスで、導入事例を発表する機会があるとします。まず、顧客の了承を得て、課題と取り組み、結果を事実に基づいて整理します。報道機関には、その事例が社会にとってどんな意味を持つかを説明します。
掲載された場合、記事のリンクを自社のサイトで紹介し、営業の資料にも活用します。問い合わせが増えた場合、記事を読んだ人が何に関心を持ったかを聞き取り、次の発信に反映します。
掲載されなかった場合も、理由を確認し、伝え方や題材を見直す材料にします。取り上げられないことを失敗とは考えず、継続して、事実に基づく情報を提供していきます。
掲載後の確認
記事の内容に、事実と異なる点があった場合は、報道機関に連絡して訂正を相談します。ただし、表現の好みの違いで訂正を求めることは適切ではありません。掲載の内容を社内で共有し、問い合わせへの回答がそろうようにしておくことも大切です。
小さな組織の進め方
実績が少ない段階では、大きな報道を狙うより、自社の分野に関心を持つ専門的な媒体に、課題と取り組みを丁寧に伝えるほうが現実的です。取材を受けた経験は、後の発信にも活きます。
よくある誤解と注意点
- 掲載の内容や時期を、自社が確約することはできません。 掲載を条件にした約束を、第三者にしないようにします。
- 広告とパブリシティを混同しないようにします。表示の仕方や信頼のされ方が異なります。
- 一度掲載されても、その効果が続くとは限りません。継続した発信が必要です。
- 事実と異なる内容を伝えると、後で信頼を失います。確認できる事実だけを伝えます。
関連用語
- PR（パブリック・リレーションズ）：パブリシティを含む広報の活動。
- プレスリリース：報道関係者に情報を伝える文書。
- オウンドメディア：掲載された情報を活かす自社の媒体。
- ブランディング：信頼と印象を形づくる活動。
- コンテンツマーケティング：情報提供の活動。
Otsumuに相談できること
取り上げられるための題材の整理は、事実と顧客にとっての価値の確認から始まります。伝え方や、掲載後の活かし方の設計を一緒に検討できます。 Otsumuでは、指標の定義づけや計測の整え方を KPI設計のご支援 としてご相談いただけます。まだ考えが固まっていない段階でも構いませんので、状況の整理から 30分の無料相談 をご利用ください。
執筆：Otsumu株式会社 ／ 編集日 2026.10.04